4月 27日 2018年

物流業界は深刻な人手不足からくる危機的な状況を突破するため、さまざまな対策を立てている。モーダルシフトの一層の進展もその一環だ。本特集では、JR貨物、通運、荷主の各立場からの対応を検証する。

 

 

幹線系における省力化された高品質のシステムを提供【JR貨物代表取締役社長・田村修二氏】

 

生産性向上実現へ、連携による好事例も【日本通運常務執行役員・植松満氏】

 

将来リスクにいち早く手を打つ【アサヒビールの取り組み】4社共同モーダルシフト

 

温度管理物流事業の柱へ【全国通運代表取締役社長・杉野彰氏】50基体制を視野に

 

常温品モーダルシフト率50%目指す【キユーピーグループ】

 

パレット化、ラウンドユースを推進【全国通運連盟理事長・飯塚裕氏】“通運事業”を広報へ

 

<一般ニュース>

浜松SAに中継拠点【中日本と遠州トラック】夏頃の開業を予定

 

役職員連絡会議開く【日貨協連】KIT次期システムの開発に着手

 

 

 

 

 

【2018年4月27日(金)付】

 

 


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